緊急地震速報　教育プログラム（熊谷地方気象台）

指導案とワークシート（書き換えができるwordとpowerpointファイル）で、緊急地震速報の知識・受け取った時の判断・適切な行動を学びます。

事前学習では、緊急地震速報を聞いた時の正しい行動をワークシートを利用して学び、実践訓練により、緊急地震速報による対応・避難行動を身につけ、訓練後の事後学習において、緊急地震速報を聞いた時の自らの行動を振り返ります。

竜巻防災　教育プログラム（宇都宮地方気象台）

指導案とワークシート（書き換えができるwordとpowerpointファイル）で、竜巻が発生しやすい気象現象（前兆現象）や竜巻がもたらす被害・影響等について正しい知識を習得し、竜巻発生を認知した際の適切な判断、迅速な対応行動を身につけるための実践的な教育プログラムです。

プログラムは、「事前学習１」 「事前学習２」 「実践訓練・事後学習」の３ステップの構成になっており、本プログラムを活用した指導と訓練を竜巻被災地域の学校現場で実践し、プログラムの検証・改善を図っています。学校や地域の状況にあわせてプログラムを修正（自校化）できるよう、提供方法にも配慮しています。

文部科学省　学校防災のための参考資料「生きる力」を育む防災教育の展開（平成25年3月文部科学省）

学校における防災教育・防災管理等の在り方を示す参考資料として、東日本大震災等近年の自然災害等により、学校現場に提示された新たな課題を踏まえ、改訂された参考資料です。

特に第５章「学校における防災教育の展開例」において、幼稚園・小学校・中学校・高等学校・特別支援学校の各学校における系統的・体系的な防災教育の実施を促すため、学校段階ごとの防災教育年間指導計画例や具体的な授業展開例を例示されています。

消防庁　チャレンジ防災４８

災害時における身の安全の確保に加え、初期消火や救出・救助など実践的な行動を学習するための、指導案（指導者用テキスト）・補助教材・映像や写真等をダウンロードすることができます。 リンク先の「テキスト」ボタンから得られる教材は、年代別に配慮し「小学校低学年」「小学校高学年」「中学生以上（地域住民の方を含む）」の３段階を想定しています。

日本赤十字社　まもるいのち ひろめるぼうさい

授業ですぐ使える防災教材を目標にして、「自然災害の正しい知識」「自ら考え、判断し、危険から身を守る方法」を地震災害・津波災害、風水害、雪害、火山災害などの災害別に学ぶことができる指導案・ワークシートが掲載されています。

特に児童生徒が主体的に取り組めるような「気づき、考え、実行する」を重視した「コミュニケーション力」「想像力」等を養うグループワークプログラムも掲載されています。

兵庫県　防災教育副読本「明日に生きる」（平成24年1月 兵庫県教育委員会）

平成７年の阪神・淡路大震災を語り継ぎ、自然災害から自らの生命を守る能力や共生の心を育む「兵庫の防災教育」における副読本です。小学校低学年用、小学校高学年用、中学生用、高校生用の４種類があります。 指導案・ワークシートというよりは、内容が充実した副読本です。指導の展開例も掲載されています。

宮城県　みやぎ防災教育副読本「未来へのきずな」

東日本大震災を経験した子どもたちへの防災教育副読本です。小学校1・2年用、小学校3・4年用、小学校5・6年用の４種類があります。

内容が充実した副読本にワークシートが付いています。「活用の手引き・指導略案・ワークシート（教員用）」を閲覧するにはパスワードが必要です。

新潟県　防災教育プログラム

新潟県において今後起こり得る「津波災害」「地震災害」「洪水災害」「土砂災害」「雪災害」「原子力災害」の6つの災害について、児童生徒の成長段階を考慮し「小学校低学年」「小学校中学年」「小学校高学年」「中学校（全学年）」を対象とした「カリキュラム構成及び学習指導案」「児童生徒用ワークシート」「学習資料（映像・画像等）」で構成されています。

和歌山県　防災教育指導の手引き（平成25年3月 和歌山県教育委員会）

地震・津波の防災学習だけでなく、様々な災害から命を守るための防災教育を展開・充実させるための「防災教育カリキュラム」「教材一覧」「授業実践事例」が掲載されています。

カリキュラムは、小学校1・2年生、小学校3・4年生、小学校5・6年生、中学生に分けられています。

高知市　地震・津波防災教育の手引き（平成25年3月 高知市教育委員会）

保育所・幼稚園から高等学校まで、児童生徒の発達段階に応じて、防災に必要な知識、技能及び態度がバランスよく身に付けられるような手引きです。

第４章「展開例」および「資料・教材」が豊富に掲載されています。

神奈川県　学校における防災教育指導資料（平成24年3月 神奈川県教育委員会）

地震と津波に焦点をあてて、小学校1・2年、小学校3・4年、小学校5・6年、中学校、高等学校の５区分にわけて、指導の展開例、指導教材、ワークシート例などが掲載されています。

さいたま市　学校における防災教育（平成25年3月 さいたま市教育委員会）

災害時に「自助」・「共助」が主体的にできる子どもを育てる防災教育カリキュラムとして、小学校低学年、中学年、高学年、中学生における指導案とワークシート例などが掲載されています。

広島県　自然災害に関する防災教育の手引

小学校、中学校、高等学校、特別支援学校の各教科における防災教育の指導案が掲載されています。

特に平成26年8月の広島県土砂災害を受けて、追加として「土砂災害を踏まえた学習指導案」が掲載されています。

姫路市　学校災害対応マニュアル作成指針（平成25年2月 姫路市教育委員会）

マニュアル自体は、自然災害や事件事故など学校災害に対する一元的な対応を可能になるような「災害対応マニュアル」のガイドラインです。

第３章「そのために普段からどう備えるか」第２節「子どもたちが学ぶ」において、姫路市の学校園で実際に行われている10の学習事例が掲載されています。